投資と聞くと、リスクが高いイメージがないでしょうか?
私も最初はそう思っていました。
もちろん、投資をする以上、リスクをゼロにすることはできませんが、リスクを最小限に抑えることはできます。
この記事では、着実な資産形成に必須の投資方法について紹介します。
目次
1. そもそもなぜ資産形成に投資が不可欠なの?
資産形成に投資は絶対欠かせません。
投資をしないのは1番のムダといっても過言ではないと思います。
そのため、まずは、資産形成になぜ投資が必要とされるのか、その理由について3つ紹介します。
1. 複利効果が得られる


例えば、下記の図の通り、100万円預けて年利が10%の場合、1年間の利息は単純に10万円になります。そして2年目以降も元本100万円を基本に計算するので、10年間の合計金額は200万円となります。
複利の場合、1年間の利息は10万円ですが、2年目の利息の元本は「100万円+10万円」で「110万円」となるので、利息は11万円となり、10年間の合計金額は259万円となります。
このように、単利と複利で差があることはもちろん、投資期間が長ければ長いほど複利効果が大きくなります。

2. 銀行預金だけで「老後資金2,000万円」は厳しい
2019年に出された金融庁の報告書で、老後資金として、公的年金だけでは2,000万円足りないという指摘があり、大きな話題となりましたが、2,000万円貯めるには、どのくらいの年数が必要なのでしょうか?
例えば、毎月5万円ずつ銀行へ預金した場合、2,000万円貯まるまでに40年かかります。銀行の定期預金の金利は年0.01%ぐらいですので、複利による効果も期待できません。
一方、「投資」で資産を増やした場合、投資のリターンによっても何年で2,000万円に到達できるかは異なりますが、例えば、毎月5万円ずつ積立して、配当金も再投資した場合、リターン別年数は下記のようになります。
・年利3%…23年2か月
・年利5%…19年8か月
・年利7%…17年3か月
投資では、銀行預金の場合と比べて、約2分の1の期間で、2,000万円まで貯められるので、とても効率的に資産を増やすことができます。
3. 政府もNISAやiDeCoによる投資を推進している
2019年に出された金融庁の報告書で、「老後2,000万円問題」が話題となりましたが、そもそもなぜ金融庁はその報告書を作成したのでしょうか?
一言で表すと「投資をしてください」ということを伝えたかったのだと思います。
「国(公的年金)だけでは、国民の老後の生活を支えることができないので、不足分は「投資」をうまく活用して個人で老後の費用に備えてください。」ということですね。
その証拠に、通常であれば、運用益に約20%の税金がかかるところ、NISAやiDeCoは非課税で運用できるようになっているので、政府が投資人口を増やしたがっているのが感じられます。
2. 投資は基本の4つが大事!
NISAやiDeCoといえども、当然投資には、リスクがつきものです。
ただ、基本の4つさえ守って投資をすれば、誰でも簡単にリスクを抑えながら資産形成ができますので、その方法について紹介します。
1. 分散投資
分散投資の大切さを教える際に、「卵は一つのカゴに盛るな」という格言がよく使用されます。
卵を一つのカゴに盛ると、そのカゴを落とした場合には、全部の卵が割れてしまうかもしれないが、複数のカゴに分けて卵を盛っておけば、そのうちの一つのカゴを落としカゴの卵が割れて駄目になったとしても、他のカゴの卵は影響を受けずにすむ
ということですね。
実際、これが投資にもあてはまり、投資する地域(日本、米国、先進国、新興国など)や資産クラス(株式、債券、不動産など)を分散させることでリスクを抑えることができます。
といっても、さまざまな投資先があるので、初心者の方は特にどの商品に投資したらいいか分からないと思います。
まずは、基本的な下記4つの対象に分散し、慣れてきたら他の投資先を検討するのでいいでしょう。
ポイント
・国内株式
・外国株式
・国内債券
・外国債券
2. 長期投資
リスクを抑えて着実な資産形成をしたい場合、プロや最強の運がない限り、短期で利益を出し続けるのは難しいです。
ポイント
最低でも10年、できれば20年以上の長期にわたって金融資産を保有し続けましょう。
下記データが示すように、元本割れのリスクを大幅に減らすことができます。

3. 積立投資
「1. 分散投資」で説明したように、時間による分散投資も大切です。
いわゆる「ドルコスト平均法」と呼ばれる投資方法です。
ポイント
自分であらかじめ決めたタイミングや金額(月1万円など)を設定して投資するだけで、価格が高い時には少なく、安いときには多くの口数(数量)を購入することができます。


4. リバランス
毎月決まった割合で分散投資をしていても、時間が経つと、当初決定した資産配分が崩れてきます。そこで、元のバランスに戻すために資産を再配分する必要があります。
なぜ、リバランスが必要かというと、リスクが大きくなりすぎたり、期待通りの運用ができなくなったりするのを防ぐ効果があるからです。
ちなみに、リバランスは1年に1回の実施でOKです。

3. 4つの基本が守れる「投資信託」
投資は下記の基本の4つが大事!、と説明しましたが、
ポイント
・分散投資
・長期投資
・積立投資
・リバランス
この4つの基本が守れるのが「投資信託」と呼ばれる投資方法です。
1. 投資信託とは?




2. どの投資信託の商品を選ぶべき?
投資信託で資産を運用するにしても、商品の数が多いので、特に初心者の方はどの商品に投資していいのか迷ってしまうと思います。
結論からいうと、基本的には下記3つの条件を満たした商品を選ぶのがいいでしょう。
①購入時手数料0円(ノーロード投信)
②信託報酬が低いインデックスファンド
③毎月分配型ではなく、再投資タイプ
上記3つの条件を満たした商品はいくつかありますが、 個人的には、eMAXIS Slimシリーズがおすすめです。
業界最低水準の運用コストをめざし続けるという方針がある商品なので、過去に何度も信託報酬率の引き下げが行われています。
私も、基本はこのシリーズで運用しています。
私のポートフォリオはこちら⇩
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3. 分散投資の比率はどうするべき?
基本的な資産分散の対象は、「国内株式」、「外国株式」、「国内債券」、「外国債券」の4つです。
そのため、eMAXIS Slimシリーズの商品で投資を行う場合は、下記の商品で運用します。
・eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)
・eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
・eMAXIS Slim 国内債券インデックス
・eMAXIS Slim 先進国債券インデックス
ただ、上記商品の分散投資の比率は年齢によって異なります。
株式への配分比率は「(100−年齢)%」がおおよその目安とされているので、 年代別のおすすめ比率は下記のようになります。

4. どの販売会社で運用するべき?
eMAXIS Slimシリーズなどの商品をどの割合で投資したらいいのは分かりましたが、これらの商品はどの販売会社で購入できるのでしょうか?
銀行や郵便局、証券会社など多くの金融機関で購入することができますが、ダントツに手数料が安いのはネット証券です。
SBI証券、楽天証券、松井証券 、マネックス証券
のネット証券であれば、どの証券会社で口座を開設しても問題はないかと思います。
ちなみに、わが家ではSBI証券で運用中です。
まとめ
・着実な資産形成に投資は不可欠
・基本の4つ(分散投資、長期投資、積立投資、リバランス)を忠実に守る
・年代別比率を参考にネット証券で「国内株式」、「外国株式」、「国内債券」、「外国債券」の投資信託を購入する